2012PJ:住戸中央部に配管スペース

厚肉床壁工法を採用し、耐震性を確保しながら梁のない住戸を実現する。住戸中央付近に共用部扱いのパイプスペースを配置。パイプスペースは吹き抜けとし、自然採光と換気を促進する。長期優良住宅先導事業に選ばれた。

現在、西新宿のリビングデザインセンターOZONEの6階特設会場で、OZONE家づくりサポートに登録する建築家100人の住宅事例を紹介しています。模型と共に図面、写真をまじえた充実の展示をぜひご覧下さい。

震災1年:崩壊した盛り土造成地の復旧半ば

福島県庁から約4km南の国道4号沿いにある福島市伏拝の「あさひ台団地」。東日本大震災で造成地の盛り土部分が崩れ、その下を走る国道4号も舗装ごと流された。傾いた住宅は既に撤去されており、国土交通省福島河川国道事務所が法面工事を進めている。

2012PJ:住宅が下でオフィスが上

東京都港区・地下鉄六本木一丁目駅至近の再開発事業。複合棟は、構造の合理化などのために住宅をオフィスの下に置き、3〜24階を住宅(総戸数243戸)、25〜47階をオフィスとした。

太陽電池とリチウムイオン蓄電池の連携システム

パナソニックは、太陽電池とリチウムイオン蓄電池を連携させて住宅に給電する「住宅用 創蓄連携システム」を3月21日発売する。太陽光発電の余剰電力を蓄えて、停電時だけでなく、平常時にも最大限に活用できる。

震災復興のバックアップも担う仙台といわき

東北のいわき市と仙台市が筆者の故郷だ。いわき市では妻の実家のすぐそばに17年前に家を建て、週末住宅として野菜作りなどを楽しんでいる。仙台は大学時代を過ごした街だ。様々な人との出会いがあり、今でもこの街に住んでいる多くの人たちとの親交がある…

震災1年:住宅復興(1)需要もコストも上昇

東日本大震災の発生から約1年が経過。震災の被害が特に大きかった東北地方の住宅市場はどこまで復興しているか——。同地方で最も人口の多い宮城県の状況を2回にわたり報告する(現地取材の時期は2012年1月下旬)。1回目では、被災住宅の補修や新築…

住宅会社の常識は顧客にとって非常識

住宅会社にとっては当たり前と思っていたことが、新築戸建て住宅を依頼する顧客にとっては非常識に感じている…。このような実態が調査結果から見えてきた。2009年以降に木造の注文住宅を建てた顧客300人を対象に、どのようなことを非常識だと感じる…

車から住宅に電気をもらおうとは思わない

積水ハウスは2011年12月、住宅メーカーとして初めて東京モーターショーに出展して話題を呼んだ。同社の伊久取締役は、「住宅と車の関係はもっと密になる。暮らし、社会そのものも変革していく可能性がある」と語る。

スマートハウスは自然との共生とITの組み合わせ

テレビや新聞などで目にする機会が増えてきた「スマートハウス」。家づくりの主流になるのか、どのような家づくりをすればいいのかなど、頭を悩ますケースも少なくないだろう。そこで、大手住宅メーカーのスマートハウスへの取り組みから、家づくりの考え方…